年収86万円以上/残業少なめ/駅から徒歩5分以内/在宅実績あり
税務会計スタッフ(パート・アルバイト/有期)
- 給与時給1500円~2000円 ※経験・能力など考慮の上、決定いたします ※試用期間3カ月(同条件)
- 資格会計関連の資格は不問 ※税理士・会計士の有資格者、会計士試験合格者・税理士試験科目合格者、会計士・税理士試験受験生の方、歓迎 普通自動車免許(AT限定可) 高卒以上
- 仕事内容あなたのご経験やスキルに応じて税務会計業務をお任せします。 業務は基本的にチーム制で行います。 ひとりで悩んだり、困ったりすることがないようサポートしますのでご安心ください。 【具体的には】 ・決算・各種申告書作成 ・年末調整・法定調書・償却資産申告書作成 ・固定資産管理 ・クライアント往査訪問 【下記、業務経験がある方は、徐々にお任せしたいと思います】 ・株価評価 ・会計税務指導/相談・経営支援・財務アドバイス ・株主総会各種資料・議事録作成 ・税務調査対応補助 ・事業承継支援 など ※顧問先へは社用車またはマイカーでの訪問(直行直帰OK) 【使用ソフト】 基幹会計システムはMJS クライアントに合わせて弥生会計・freee・勘定奉行・PCAを使用 【在宅勤務制度】 ・実施回数は、1カ月に5日まで ・原則、勤続1年以上または業務の都合により実施許可した場合 ・緊急事態宣言発令以前より導入実績あり 【業務内容】 雇入れ直後:税務会計業務全般 変更の範囲:業務範囲の限定はない 【就業場所】 雇入れ直後:本社 変更の範囲:勤務地の限定はない 【契約期間】 契約は12カ月ごとの更新となります。(更新上限あり) 契約期間満了時の業務量、勤務成績および事務所の経営状況により更新を判断する 契約期間通算5年
応募要件
募集職種
雇用形態
仕事内容
あなたのご経験やスキルに応じて税務会計業務をお任せします。
業務は基本的にチーム制で行います。
ひとりで悩んだり、困ったりすることがないようサポートしますのでご安心ください。
【具体的には】
・決算・各種申告書作成
・年末調整・法定調書・償却資産申告書作成
・固定資産管理
・クライアント往査訪問
【下記、業務経験がある方は、徐々にお任せしたいと思います】
・株価評価
・会計税務指導/相談・経営支援・財務アドバイス
・株主総会各種資料・議事録作成
・税務調査対応補助
・事業承継支援 など
※顧問先へは社用車またはマイカーでの訪問(直行直帰OK)
【使用ソフト】
基幹会計システムはMJS
クライアントに合わせて弥生会計・freee・勘定奉行・PCAを使用
【在宅勤務制度】
・実施回数は、1カ月に5日まで
・原則、勤続1年以上または業務の都合により実施許可した場合
・緊急事態宣言発令以前より導入実績あり
【業務内容】
雇入れ直後:税務会計業務全般
変更の範囲:業務範囲の限定はない
【就業場所】
雇入れ直後:本社
変更の範囲:勤務地の限定はない
【契約期間】
契約は12カ月ごとの更新となります。(更新上限あり)
契約期間満了時の業務量、勤務成績および事務所の経営状況により更新を判断する
契約期間通算5年
必要資格
会計関連の資格は不問
※税理士・会計士の有資格者、会計士試験合格者・税理士試験科目合格者、会計士・税理士試験受験生の方、歓迎
普通自動車免許(AT限定可)
高卒以上
職務経験
税理士事務所・税理士法人・会計事務所、または一般企業経理での実務経験が1年以上ある方
年齢
不問
給与
時給1500円~2000円
※経験・能力など考慮の上、決定いたします
※試用期間3カ月(同条件)
想定年収
待遇・福利厚生
昇給年1回
社会保険完備(労基法に準ずる)
交通費全額支給
税理士会・会計士協会の年会費を事務所負担
正社員登用制度あり
インセンティブ制度あり
受動喫煙防止体制:屋内全面禁煙
勤務時間
9:00~17:00
※1日4時間以上より応相談
休日休暇
完全週休2日制(土/日)祝
※週3日以上より応相談
有給休暇(労基法に準ずる)
勤務地
交通
PR(待遇)
PR(応募条件)
応募について
選考方法
ドラフトシステムよりご応募ください。
【採用の流れ】
書類選考→面接1~2回→内定
※応募書類は当社で厳重に処分し、返却いたしません。あらかじめ、ご了承ください
採用関連連絡先
〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内2-14-10 丸の内P-Aビル3階
052-204-2523
野田公認会計士事務所 採用担当宛
企業情報
- 設立年月1981年10月
- 業種会計事務所・税理士法人
- 事業内容組織再編成(合併、分割、事業譲渡、持株会社) 事業承継(株式相続、持株会社、株式上場、M&A) 企業再生・事業再生(自主再生、法的再生 ※民事再生) 利益計画や資金繰り計画の策定 会社組織運営方法の改善・改革(組織図立案、職務権限規程作成ほか) 資産譲渡、贈与、相続と、それに伴う課税問題対応 法人税、所得税などのさまざまな課税問題対応 会計監査